- 税理士法人T＆L 中事務所
- ＜どこにでもある会計事務所から、小さくてもきらりと光る会計事務所へ！！＞ 国内市場のさらなる縮小が予想される中、海外を相手に商売できる体制を整えることは、業種・規模に関わらず、 全ての企業の重要な課題であると感じております。その課題に取り組むために、弊社では、中国・アジア進出支援機構に加盟し、 経験を着実に積み重ね、その経験をお客様に還元したいと考えております。日本のきめ細かなサービス・細部まで拘った製品をアジア各国に紹介する架け橋になれたら大変嬉しく思います。 代表者は、ビジネスの世界の共通言語である英語を使って長い期間仕事をしておりましたので、その英語力を使って皆様をサポートさせて頂ければと考えております。 外国人との交渉・会議なども多く経験しておりますので、会計・税務以外の分野でもサポートさせて頂けましたら幸いです。
- 株式会社オフィスミツヒロ
- 「中小企業における経営の承継の円滑化に関する法律」が施行されました。これは、次世代へ経営を引き継ぐための法律です。戦後60年余り経ち、事業承継をどのように進めるかが、重要な課題となっています。また、企業組織再編税制、国際税務、企業会計原則等、目まぐるしく法律が改正され米国金融危機に端を発し日本経済が低迷するなか、その対応は、ひとりの税理士では応じきれないほど複雑化し、広く深い専門知識が要求されています。日本は、円高により国内での製造を諦めて、海外へと進出をしています。また、国内での調達よりも海外からの輸入により、販売をすることも多くなってきました。特に中国をはじめとするアジア各国には、中小企業においても進出がはじまっています。グローバルな税務に対応するために、この「中国・アジア進出支援機構」に加入しました。是非、中国をはじめとするアジアへの進出を検討される際には、気軽にご相談頂ければと思います。
- 株式会社吉岡経営センター
- 当社は昭和52年に会計事務所として産声をあげました。爾来30余年にわたりお客様の「よりよい経営」のために邁進しております。 当社の具体的なサービス分野は、租税正義実現のためのアカウンティング（税務・会計）、経営管理合理化のためのコンサルティング、さらには業務効率実現のためのアウトソーシングです。この３つのマネジメントサービスを一つの企業グループがワンストップで提供できる点が当社の特徴であると自負しております。 当社はこのようなサービスを「情熱」ほとばしる想いで提供し、お客様から真の意味での「信頼」をいただくことを無上の喜びとします。そしてそれを糧にあらたなビジネステーマに「挑戦」しつづけます。それが当社に課せられたミッションとして考えております。
- TOMAコンサルタンツグループ株式会社
- TＯＭＡ税理士法人、ＴＯＭＡ社会保険労務士法人を擁し、公認会計士8名、税理士２５名、国税局OB顧問税理士８名、社会保険労務士8名、司法書士2名、経営コンサルタント10名他、総勢150名の専門家による総合コンサルティングを展開。藤間司法事務所を発祥とし、グループ創業120年の歴史を誇り、「明るく 元気 前向き」を理念に、企業が永続発展する仕組みを強力にご支援いたします。 今やあらゆる業界において国際取引は避けて通れぬ道であり、事業者の皆さまにとって安心できるサポート体制の確保は喫緊の課題でありましょう。 私たちは中国・アジアを中心に、海外進出、輸出入取引など税務・会計・人事にかかわるあらゆる問題についてワンストップで対応できる体制を整え、皆さまのご相談をお待ちしております。
- 監査法人ハイビスカス
- 監査法人ハイビスカスは2005年に札幌で設立いたしました。財務諸表監査業務を中心に、企業再生スキームの構築や株価評価、株式上場準備支援業務などのコンサルティング業務や不正調査など、広く会計に関する業務を手掛けております。 企業不祥事の多発とそれに伴う株式市場の信頼性確保のため、監査法人は大規模化が進んでいます。そんな中、我々は中小監査法人ができること、中小監査法人にしかできないことを意識し業務を行っております。意思決定の迅速性、クライアントとの距離感、管理コストの低さなどの強みを最大限生かしながら、社会に貢献できる存在を目指していきたいと思います。 2007年に東京事務所を開設、その後仙台や福岡などに活動拠点を広げてきました。日本で必要とされているものは必ず他のアジアでも必要されるとの信念のもと、今後も積極的に活動のフィールドを広げていきたいと思います。縦横無尽に、自由自在に、そして誠実に。
- 創新グループ
- 私たち創新グループは、1975年（昭和50年）高良会計事務所を創業母体として発足し、現在川崎市の溝の口を本拠地に、税務・会計・監査、経営支援・教育、人材派遣・紹介等の事業を行っております。これらの事業を通じて、企業の「黒字存続」をビジョンとして、企業の「あり方（存在価値）」、「やり方（生産価値）」、「あらわれ方（社会価値）」を探求し、「真価創新」（真の独自の価値を革新し創造すること）をもたらして、人々の成長と企業の繁栄存続に貢献することを理念としています。 現代のグローバルな世界の中にいる私たちが生き残っていくためには、「世界を家とし、世界に友を求めること」が必要であると先人が語ったように、グローバルに考え、ローカルに行動していかなければならないと思います。これからは、とりわけ中国、韓国をはじめ東アジアの国々と、共に歩んでいくことが大事と思います。 私たち創新グループも、この度、池田博義先生とのご縁により、マイツグループの機構に加えさせていただくことになりました。どうか皆さん、ご指導、ご鞭撻のほどよろしくお願い申し上げます。
- (株)コーポレート・アドバイザーズ・アカウンティング
税理士法人コーポレート・アドバイザーズ 
- 我々は創業以来ずっと「お客様が何を求めているのか？」を真剣に考え、それに応じてサービスを提供してきました。「中小中堅・ベンチャー企業」から「東証１部上場企業」に至るまで多くの成長企業に対して会計・税務のプロフェッショナルとして幅広くサービスを提供できたのは、当社自身が「ベンチャースピリッツ」を持った「ベンチャー企業」だからではないかと考えます。 ここ数年、将来の成長ステージを海外に求めて、アジア、特に中国で事業展開されるお客様が増えています。また、大手企業はもとより、中小中堅・ベンチャー企業の海外進出が年々増加しています。 このような状況の中で、「現地法人設立」、「現地法人の会計・税務業務」、「人事・労務管理」、「内部統制構築・運用」、「M&A」に関するサポート体制を整え、品質向上のための努力を惜しまず、日本と中国・アジアの架け橋のごとく社会のインフラになる、これがグローバル時代における我々の使命であると考えています。 コーポレート・アドバイザーズは日本と中国に拠点を設け、「中小中堅・ベンチャー企業の海外進出はベンチャー企業である我々がサポートする」という信念のもと、日本と変わらぬサービスを提供していきます。
- ＮＢＣコンサルタンツ株式会社
- いまやトップ１人の力で会社を牽引するのは極めて困難な時代です。 幹部や後継者、社員たちと理念を共有し、ベクトルを合わせて立ち向かうところに、この時代の難局を乗り切り企業を永続的発展へ導くカギがあるのではないでしょうか。厳しい環境にさらされている時代だからこそ、経営者にはよき参謀が必要です。100社あれば100通りの経営課題があり、それぞれに適した解決策が求められています。 NBCコンサルタンツでは、「縁のあった会社は、必ず成功に導く。」という理念のもと、20余年にわたり4,000社以上の企業を支援して参りました。そして、経営者の真のパートナーとなるべく、パートナー企業であるNBC税理士法人、NBC社会保険労務士事務所と共に総合的なコンサルティングで経営者をサポートしております。
- 大澤公認会計士事務所
- ＜経営者様のブレインとして、圧倒的な顧客満足を目指す会計事務所として日々精進しております＞
単なる会計事務所ではなく、経営者様の良きブレイン・何でも話せる相談役として、経営者様と企業様の満足度を第一に考えて行動することを事務所理念としております。 2008年に開設したばかりの事務所ですが、大手監査法人で上場会社の監査から株式公開やデューディリジェンスまで様々な分野に関わっていた経験とベンチャー企業のCFOとして一般事業会社での経験をもとに、第一に経営者様及び企業様の満足度を考え、他の会計事務所にはないサービスを追及しております。 お蔭様で、上場企業様から中小企業様まで様々な方にご愛顧いただき、日々、感謝とともに更なる向上を目指して精進しております。 アジアを中心に海外進出をされるお客様へのサービス向上のため、「マイツグループ中国・アジア進出支援機構」に加盟致しました。中国・ベトナム等への海外進出をお考えの経営者様・企業様はもちろんのこと、それ以外の経営や資金等でお悩みの企業様も是非、一度お話をお聞かせいただければ幸甚でございます。
- 狩野・岡・向井法律事務所
- 当事務所は、いわゆる労働関係専門の事務所で、使用者側に立って、日頃の人事労務管理の諸問題から労働組合対応のアドバイス、労働事件争訴遂行－個別労働・団体労働・労働災害等－と、広く労働法分野のお手伝いをしています。 最近では、労働組合対応を取り扱う弁護士が減っておりますが、労働事件でお困りの企業様には、特にお役に立てると思います。 また、講演・執筆等の情報提供活動にも力を入れています。
